弔電の電報 その歴史 (4
今は弔電などを打つ際でも、簡単に電報を申し込むことが出来るようになりました。
今回も、電信の歴史を紹介します。
戦時体勢下の業務運営日支事変勃発以来の業務の繁劇模様は記憶も生々しく、また関係紙誌に伝えられるところです。
太平洋戦争後も、電報通数の激増、要因事情悪化は依然として続き、業務全般にわたって更に苛酷の度を加えていきました。
かつての文化の先駆は、軍閥の先駆たる観を呈し、"通信戦士"なる称号で士気を鼓舞されはじめたのもこのころのことでした。
通信院設置(昭和18年11月)に始まる戦時通信非常体勢は、通信防衛総本部の設置(昭和19年1月)を促し、その後、電報局にも監査課に防衛部が設置されることになりました。
当時は既に、米空軍の本土空襲は激化、規模は増大し、戦局は末期的症状を呈しつつありました。
20年4月には、決戦非常措置として通信院(昭和20年5月設置)各機関はすべて部隊組織で編成され、更にはこれまでの徴用免除の特令は、全電信従業員の徴用へと転化するに至りました。



